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アイテム
生活保護における心理教育アプローチの有効性とその導入・実施への示唆
https://doi.org/10.51072/0000000030
https://doi.org/10.51072/0000000030e8a46229-501d-4b69-86f8-ba1a67b1c113
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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本文を読む (1.4 MB)
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.png)
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| Item type | 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) | |||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| 公開日 | 2013-05-17 | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | 生活保護における心理教育アプローチの有効性とその導入・実施への示唆 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | Effectiveness of psycho-education for people using Supplemental Security Income program, and possibilities to systematically introduce its approaches in Japan | |||||
| 言語 | en | |||||
| 言語 | ||||||
| 言語 | jpn | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 心理教育 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 生活保護 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 予防教育 | |||||
| キーワード | ||||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | 自立支援 | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | en | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | psycho-educational intervention | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | en | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | Japanese Supplemental Security Income | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | en | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | preventive education | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | en | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| 主題 | independence support | |||||
| 資源タイプ | ||||||
| 資源タイプ識別子 | http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 | |||||
| 資源タイプ | departmental bulletin paper | |||||
| ID登録 | ||||||
| ID登録 | 10.51072/0000000030 | |||||
| ID登録タイプ | JaLC | |||||
| 著者 |
高橋, 浩介
× 高橋, 浩介× 大島, 巌 |
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| 抄録 | ||||||
| 内容記述タイプ | Abstract | |||||
| 内容記述 | 生活保護制度の運用においては自立支援のあり方が課題とされている。生活保護自立支援プログラムが平成17年からスタートし、徐々に全国で策定・実施が行われ、早期自立が課題として取り上げられている。早期自立のためには開始時から自立支援をスタートすべきである。しかしこれまで実施機関は開始時点において「生活保護のしおり」等での情報提供が所得保障に偏りがちであった。このような現状に対して、本研究は、生活保護での自立支援を行うために、心理教育アプローチを応用して生活保護サービスの中に取り入れ、事例分析を通じてその有効性を明らかにする。その上で、自立に対して効果的な心理教育アプローチの手続きを明確にし、体系的な実施・導入に向けた可能性を検討する。研究の対象者は、平成1X年度にA市B地区公的扶助実施機関で著者の一人（KT）が担当した約90例のうち心理教育を提供した13例である。提供した心理教育は、生活保護の法解釈と、制度上の特徴と課題に関する情報提供と、情報提供に必要なメタファーや仮説モデルの提示という支援技法からなる。 心理教育開始前の平成1X-1年度にはKT担当例のうち生活保護の利用終結になったのは1例だったが、平成1X年度は10例に増加した。生活保護の法解釈と制度上の特徴と課題に関する情報提供は全例に提供した。情報提供のための支援技法は13要素からなるが、使用頻度の多い技法はメリットの具体化、生活保護の悪循環の提示に代表される面接の構造に大きく関わる技法で、使用頻度の低いものは気づきの活性化やワーカーへの否定的認識による申請拒否防止など面接をより効果的なものへと運ぶための技法であった。個別利用者ごとにその人の状況に応じて組み合わせの異なる支援を提供していた。以上に基づき、生活保護利用者に対する心理教育アプローチの有効性と効果をもたらす支援方法について検討を加え、心理教育アプローチを生活保護サービスに体系的に実施・導入する可能性について考察した。 |
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| 書誌情報 |
日本社会事業大学研究紀要 en : Study report of Japan College of Social Work 巻 57, p. 111-133, 発行日 2011-02 |
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| 出版者 | ||||||
| 出版者 | 日本社会事業大学 | |||||
| ISSN | ||||||
| 収録物識別子タイプ | ISSN | |||||
| 収録物識別子 | 0916-765X | |||||
